間違いのない探偵社選び、別れさせ屋選びの五箇条。
自分の目で見て確認するため事務所での面談を希望してください。 事務所の規模と社員を直接、確認する事務所面談を行えば、HPに記載している情報との相違点を見極めることができるでしょう。 実はミニマムな探偵業の世界においては、ほとんどの探偵社が社員数3名以下だという真実を知っておいて欲しいと思います。 実際は3名足らずの社員数を数十名、在籍しているかのようにHP上で水増し記載する探偵社も多いので注意が必要です。
探偵社である法人に対して依頼人は個人となるため、両者間で契約を結ぶ場合、依頼人は消費者契約法という法律でしっかりと守られていることを忘れないでください。 調査・工作という先を読むことが不可能な事案に費用を支払うことは不安だと思います。 依頼人の任意で途中解約した場合でも違約金が発生しない契約内容になっているかどうか確認してください。 実際に稼動していない調査・工作分の費用まで発生するような契約になっていないか確認することが重要です。
探偵業においては、一般企業のように女性社員が豊富に揃っているということは、まずあり得ません。 ほとんどの探偵社は社員数が3名程度で、女性社員の所属割合は良くて1名という場合が多いのです。 そうとは知らずに男性社員しか居ない探偵社に依頼してしまった場合、調査・工作の方法も非常に限られたものとなってしまいます。 対象者が女性であれば警戒されないように女性社員が尾行するという鉄則も守れない上、女性工作員が必要な工作プランも採用することができません。 女性社員が居ない探偵社であるにも関わらず、女性工作員を必要とする作戦の実施をほのめかす探偵社もありますが、不可能なことを提案しているので、自ずと嘘で誤魔化すようになってくるでしょう。
電話で話すときには、担当者が頭の回転の速い人物かどうか、説明する内容に説得力があるかなどスペシャリストとしての力量を分析することが重要です。 メールで問い合わせする場合は、担当者の文章力や説明している内容の整合性にも気を配る必要があるでしょう。 大切な個人情報を明かしてデリケートな事案を任せる以上、社会通念に疎く一般常識に欠けるような社員が居る探偵社への依頼は避けた方が賢明です。
ネットを利用して住所を検索すれば該当物件の情報は整うと思います。 探偵社が事務所として情報公開している住所地が、探偵社が言うほどの規模ではなかったり、レンタルオフィスの住所と同じということが多いので注意が必要です。 探偵社の規模は、そのまま調査・工作能力にも直結する重要事項なので、しっかり吟味した上で依頼する探偵社を取捨選択した方がいいでしょう。
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